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複利計算シミュレーター

初期 1,000,000 円・月 30,000 円・年 5%・20 年で、15,043,650 円(元本 8,200,000 円、運用益 6,843,650 円)。

運用益が元本を追い越すのは 23 年目。20 年では、まだ積立額の方が効いています。

?手元資金のうち、すぐに使わない部分。生活防衛資金は別枠で確保し、余剰資金を入れる。 円

= 100万円

?毎月同額を積み立てる想定。0円なら一括投資だけで計算する。 円

= 3万円

?インデックスファンドなら年3〜6%、高配当株で年3〜4%が目安。保守的に見るなら過去平均より1〜2ポイント低めに。0〜100%で入力。 %
?進学・住宅・老後など目的に合わせる。長期ほど複利が効く。1〜100年の整数で入力。 年
複利の頻度を変える(初期値は月次複利)
?投資信託やETFは月次複利が一般的。定期預金は年次または半年複利が中心。
20年後の資産 15,043,650円
元本(累計積立額)
8,200,000円
運用益
6,843,650円
運用益が元本を超える年
23年目

前提: 月次複利(年利 ÷ 12)・積立は毎月末・税金と手数料は含まない・円未満は四捨五入

次の一手

結果を読み解く解説

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年利を変えた場合

ほかの条件はそのままで、想定年利だけを動かした20年後の資産です。太字が入力した年利。
想定年利資産残高運用益
3%11,669,815円3,469,815円
4%13,225,821円5,025,821円
5%(入力した値)15,043,650円6,843,650円
6%17,171,431円8,971,431円
7%19,666,539円11,466,539円

年次の資産推移

年ごとの資産残高・累計積立額・運用益を開く
各年の末の資産残高・累計積立額(初期投資額を含む)・運用益
経過年数資産残高累計積立額運用益
1年1,419,528円1,360,000円59,528円
2年1,860,519円1,720,000円140,519円
3年2,324,072円2,080,000円244,072円
4年2,811,342円2,440,000円371,342円
5年3,323,541円2,800,000円523,541円
6年3,861,946円3,160,000円701,946円
7年4,427,896円3,520,000円907,896円
8年5,022,801円3,880,000円1,142,801円
9年5,648,143円4,240,000円1,408,143円
10年6,305,478円4,600,000円1,705,478円
11年6,996,444円4,960,000円2,036,444円
12年7,722,761円5,320,000円2,402,761円
13年8,486,238円5,680,000円2,806,238円
14年9,288,775円6,040,000円3,248,775円
15年10,132,372円6,400,000円3,732,372円
16年11,019,129円6,760,000円4,259,129円
17年11,951,255円7,120,000円4,831,255円
18年12,931,069円7,480,000円5,451,069円
19年13,961,013円7,840,000円6,121,013円
20年15,043,650円8,200,000円6,843,650円

計算式と前提

  • 1回あたりの利率 = 想定年利 ÷ 複利の回数。年12回(月次複利)で年5%なら、毎月0.4167%ずつ増えます。年利は名目の年利として扱うので、月次複利の実質の年利回りは少し高くなります(年5%なら約5.12%)。
  • 積立は各期の末に入れます。月次複利なら毎月末に月額を、年1回なら年末に12カ月分をまとめて入れます。
  • 資産残高 = 前の期の残高 ×(1 + 1回あたりの利率)+ その期の積立額
  • 運用益 = 資産残高 −(初期投資額 + 累計積立額)。税金(売却益・分配金への約20%)・信託報酬などの手数料・インフレは差し引いていません。
  • 金額は円未満を四捨五入して表示しています。入力は初期投資額・積立額が0〜1兆円、年利が0〜100%、期間が1〜100年です。

複利計算でわかること

成長スピード。利息が再投資されるタイミングが増えると、何年目から資産の伸びが加速するかが見える。

目標金額までの距離。積立額や利回りを変えると、目標金額を突破する年がどれだけ前後するかが分かる。

出口の余力。取り崩しに入る前のピーク資産や、早期に資金が必要になった場合に残っている額が分かる。

入力パラメーターのヒント

想定年利
インデックスファンドなら年3〜6%、高配当株で年3〜4%が目安。保守的に見たい場合は過去平均より1〜2ポイント低めに設定すると安全寄りの試算になります。
月々の積立額
ボーナス月の増額や積立NISA枠を考慮しながら、生活費を圧迫しない金額に調整。年単位の総額を把握しておくと将来のキャッシュフロー管理がしやすくなります。
複利の頻度
投資信託やETFは月次複利が一般的。定期預金は年次または半年複利が中心なので、運用商品に合わせて選ぶと実態に近づきます。
運用期間
進学・住宅・老後など目的に合わせて設定。長期ほど複利の効果が活きるため、節目ごとの残高も見ておくと安心です。
初期投資額
手元資金のうちすぐに使わない部分を投資に回すイメージ。生活防衛資金は別枠で確保し、余剰資金を入力するのが基本です。

ケーススタディ

例:初期投資100万円・月3万円積立・年利5%・月次複利で運用すると、20年後の資産は約1,504万円(元本820万円/運用益約684万円)。

積立額を月4万円に増やすと、同条件で約1,915万円。月1万円の差が20年で約411万円の差になる。

出口戦略まで見たい場合は、不労所得シミュレーターで定期収入を、配当シミュレーターでキャッシュフローの質を並べると全体像が掴めます。

毎年同じ利回りが続く前提の試算です。税金・手数料は含みません。

よくある質問

利回りがマイナスになる年も考慮できる?
このシミュレーターは平均利回りで計算しています。毎年のばらつきまで含めた幅は投資のモンテカルロシミュレーションで出ます。年利を低めにしたケースも並べて見てください。
途中で積立額を変える場合は?
ボーナス積立などの不定期入金がある場合は、そのタイミングで条件を変えて再計算するのが確実です。結果を表計算ソフトにコピーして複数シナリオを並べると比較しやすくなります。
複利頻度はどう決める?
投資対象の商品仕様に合わせます。投資信託・ETFなら月次、米国株の配当再投資なら四半期、定期預金は年次または半年複利が中心です。

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